誰もがみんな、年金を満額貰えるとしたら良いですが、そんなことはないですよね。
自分自身もそうなのですが・・そうした背景がありますから、どのようにすれば年金を節約ができるかをひとまとめにしてみましたので是非、ご覧頂ければ幸いに思います。
年金を繰り下げて年金収入を増やす。
自営・自由業なんで、非正規あるいは派遣社員なので会社員期間が少なくて、年金保険料の納付期間が少なく、熟年離婚して・・・などによって年金額が少ない人が思っている以上に多くおられます。
40代～50代の人の中においても、将来的に、低年金予備軍がおられます。
何はともあれ、ねんきん定期便やねんきんネットで将来的に貰える年金額を確認しておいた方が良いでしょう。
年金が少ない場合でも、一定年齢が来るまでに老後資金の銀行預金ができると良いと思いますが、殆どの場合、低年金となってしまう人の中には貯金をしたくてもすることが難しい人もいらっしゃると思います。
そういう人については、定年退職や再雇用が終わっても継続的に働く心積もりがなくてはなりません。
生活費を稼ぐのは当然のこととして、ちょっとでも貯蓄を増やしたいからだといえます。
そうして、65歳から受け取れる年金を繰り下げてもらいます。
最長70歳まで繰り下げられるため、そこに至るまで頑張った方が良いでしょう。
そのようにすれば、年金額は65歳で受け取り始めるより42％割増してもらえます。
この割増は死亡するまで継続されるので、大きいと言えます。
早く死亡してしまいますと損すると思ってしまうかもしれませんけど、そんなことより、年金収入を増やすという事を考えた方が良いでしょう。
持ち家ならばリバースモーゲージで生活費を確保する方法も！
いつまでも働く気持ちでいたとしても、いずれ体力・気力がなくなり、働けなくなる時がやってきます。
100歳だというのに、元気に働いている人というのはめったにいないので。
働けなくなったら、しばらくの間は貯蓄を取り崩し生活出来たとしても、貯蓄がなくなったら・・・生活が出来なくなります。
そのような時は持ち家の人だけしか使うことができませんが「リバースモーゲージ」で生活費を確保する方法があるのです。
「リバースモーゲージ」というのは、持ち家である不動産を担保にお金を借り入れし、家の所有者の死亡後に売却しお金を返済するものなのです。
不動産の査定金額の50～80％あたりまで貸付けを受けることが出来ます。
「リバースモーゲージ」を扱う銀行に関しては増加傾向にあります。
しかしながら、不動産の住所が限定されていたりとか、対象に関しては一戸建てのみであるとか、不動産の査定額が定められた額以上でないと利用できないなどの条件に合わなくて使えないかもしれないですね。
そんな時は、最寄の社会福祉協議会へ問い合わせてみてください。
公的な「リバースモーゲージ」という「不動産担保型生活資金」を利用することが出来ることも考えられます。
これもまた対象者と物件に条件がありますけど、低所得の高齢者を救済する制度のため年金が少ない人というのは対象になることが多いでしょう。
高齢者世帯が注意したい出費については？
驚いてしまいますが、高齢者は、「子・孫消費」の出費確率が高いようです！
総務省の平成27年・家計調査を調べてみると、高齢者世帯の出費と、2人以上の世帯全体の平均を比べますと3つの費目の出費割合が高い事がわかったのです。
一番高いのは「保険医療」で、1.34倍でありました。
高齢になればなるほど通院や薬代等の医療費が掛かりますし、健康を維持・増進することに必要なマッサージやサプリメント等の費用も掛かりますので、これというのは普通の事だと言えます。
次は「光熱・水道」で1.11倍となっていました。
なぜかと言うと定かではないですが、体力の低下で寒さ暑さに耐え辛くなってしまっていることからエアコンや暖房器具を使用する機会が多いためだと思います。
3番目に高いというのは「その他の消費支出」の1.09倍であります。
このうち、「交際費」が1.42倍と「保険医療」より高額になっております。
それは子や孫の世帯等、高齢者世帯外への金品の贈与等が高いことを意味しているとのことです。
「子・孫消費」の割合が高いということでしょうね。
高齢者世帯が気をつけたい出費というのは？
高齢者世帯の収入源というのは、公的年金が70～80％を占めているのです。
そういうわけで不十分な分に関しては、主として貯蓄の取り崩して補う事になるのです。
将来において、少子高齢化で公的年金額については下がっていく事は必至でしょう。
さらに、併せて少子高齢化で、公的健康保険と公的介護保険の保険の料金や自己負担額は上昇するというのも想像に困難ではありません。
そうすると、必然の結論として収入減・支出増ということになります。
すなわち、家計費も物価も同じであるなら、貯蓄から取り崩す費用が増加するという事になります。
一方で、平均余命は徐々に延びており夫婦共々90歳超、何より妻は90代後半から100歳超を想定した方が好都合だと考えられます。
わかりやすく言うと、老後が長くなって、より一層、取り崩し額が増すという事です。
余命が延びれば、要介護の期間が長くなって、介護費用が加算されて取り崩しを助長する事になってしまいます。
そんなわけですから、貯蓄取り崩しをわずかでも減らすためさらには、貯蓄を枯渇させないよう家計費の節約を行なうようにしてください。
「保険医療」と「光熱・水道」は節約しづらいですから、少なくても「子・孫消費」の節約に気を付けてみることをお勧めします。
