老後の暮らしを、毎日を安心しつつ幸せに過ごすためには、どうすればいいのでしょうか。
「老後」とどのようにして付き付き合っていけば、心配をなくし健全に暮らしていくことができるのだろうか。
老後が安心だと感じる人においては特徴があるのです。
特別というようなケースでもありませんし、常識的に考えて、老後が安心というケースと年金だけでは暮らせないケースがあります。
勤務先だけではなく制度の事等、自分自身で変えることが不可能なこともあり得ますが、自分に関してはどちらのケースに該当するかを考えてもらい、そのことからどのように準備することが必要なのか？
キーポイントと考えてみて下さい。
目次
老後が安心な人の特徴
これから、老人がだんだん増えていく時代に突入していきます。
すると、その増えていった老人が「年金生活」に入るというのは当然の事ですが、その年金生活において、安心して暮らしていける方と年金だけでは暮らしていけない方という「格差」が生まれてくる事と思います。
「安心」とは老後に安心して暮らしていけるという「年金」いわゆる「経済力」が大きいのではないでしょう。
ここではまず、老後、安心して暮らしていける年金を貰えるであろうという人の特徴を紹介していこうと思います。
厚生年金（会社員）の期間が長い。
会社員や公務員のケースでは、社会保険料ということで労使折半で年金を支払うシステムとなっていることから、支払い忘れるというような事があり得ません。
そのため、未納期間がほぼ無く、国民年金と厚生年金の2階建てをばっちり貰う事ができるというわけです。
企業年金がある。
現在も大企業を中心として確定給付型企業年金の終身型・有期型を見ることがありますが、ほとんどの企業が確定拠出年金に移行されてまいりました。
公的年金だけではなく、年金があることは老後の安定に威力を発揮します。
個人年金がある。
早い時期から個人年金保険でしっかりお金を貯めてこられた人は、安心度が高くなります。
個人年金とされる名称に限らず60～70歳に満期日がくるように構成された保険商品がある人もおんなじです。
住宅ローンが60歳になる前に完済予定となっている。
多くの場合、日々の生活において一番大きな支出というのは住居費（住宅ローンあるいは家賃）だと考えられます。
この費用が60歳になる前に完済予定だとしたら、家計はかなり余裕ができます。
退職後、収入が減るのに対して、住宅ローン等で支出の多い状態だと、メンタル的にも負担が掛かります。
家賃収入や配当金収入というような資産から生じるお金がある。
アパートあるいは貸家の家賃収入や、それなりの株式等の配当金収入というような「不労所得」を有していると安心できます。
60歳以後については、若い頃と同様に体を資本にした勤務方法では、体がもちません。
資産から生じるお金があると安心できます。
ですが、資産がある以上、子どもに対する贈与や相続というような継承においても配慮する責任が必要です。
60歳以降も自身で稼げるスキルが備わっている。
自営業の人というのは定年といった概念がないので、働ける時までご自身で稼げます。
さらに、会社とされる看板なしでも、自身で稼げるスキルが備わっている人に関しては、老後もしっかりした家計を作る事ができるというわけです。
会社員でも老後を直視し、40～50代から新しい事を始めて、退職後にはご自身の好きな仕事で稼いでいく人もいるのです。
そういう人というのは、イキイキとしておりますので年齢を感じさせません。
60歳以降も現役でいられる事や稼げる事が自信になって、その人を輝かせていることでしょう。
これ以外の特徴
金銭要素の他には、健康あるいは人間関係が老後の暮らしを大きく左右します。
親子関係であったり、兄弟姉妹関係が良かったら、多少ならお金に困ることがあったとしても、支え合う事ができるはずです。
さらに、気持ち的にも孫の世話や地域に住むボランティア等、「生きがい」を持つ事がポイントになります。
- 健康であること。
- 親子、兄弟姉妹の仲が良い事。
- 地域や友人との人間関係が良い事
などになります。
老後が年金が足りないため暮らせない人の特徴
サラリーマンじゃない、自営業者というのは厚生年金や企業年金がない事から、「国民年金」のみを支払うというのが標準なので、その国民年金からの年金のみで老後の生活をしていく必要があります。
国民年金だけでは暮らしていけない事から、国民年金プラス何かの収入を得る事を考える必要があります。
ここでは国民年金だけでは生活していけない事が基本的な考えで、早期にどういう事をしていけば、「国民年金＋他の収入」を得て、老後の暮らしを維持していけるかについてを紹介させて頂きます。
国民年金以外ありません。
自営業者あるいはパートの場合では、国民年金だけしか支給されず、2017年度の国民年金の満額とされるのは年77万9300円となります。
月間に換算したら約65,000円となり、年金のみでは確かに暮らしはできないでしょう。
自営業者の場合にはリタイヤ時期というのは自分自身で決められますことから、儲けを得て小規模企業共済や個人型確定拠出年金等を有効活用し退職金や「自分年金」を作り上げることが要求されます。
貯蓄がありません。・個人年金がありません。
公的年金のみでは不十分なので、貯蓄や個人年金でフォローすることが求められます。
お金を貯金するには時間を要するはずです。
貯蓄も個人年金もない状況で、60歳となることは心配でたまらないことになります。
早い時期から貯蓄していくことが重要ではないでしょうか。
退職金がありません。
中小企業だったら退職金制度なしの会社も珍しくはありません。
退職金がないと分かっているからこそ、早い時期からの準備が重要になります。
持家ではない。
家計において、一番大きい支払いだという住居費というのは、現役で収入があってはじめて、払うことができるものになります。
賃貸派で気楽に暮らしてきたとしても、老後は反対に家賃が負担となってきます。
実家を相続できれば良いですが、そうじゃない場合には、ライフプランや老後の生活環うを想定した住まい選びが必要不可欠です。
離婚してパートナーがいません。
パートナーと死別したというのならば、遺族年金が暮らしを助けて貰えますが、離婚の場合だとあなた自身で老後の生活費を確保することが求められます。
生活費というのは二人より一人であればあるほど、割高になってしまうから、お金を貯める速度も一人であれば遅くなります。
離婚が見込まれる状況なら、一層きちんとしたマネープランに備えていくことが不可欠となります。
老後はお金の心配があるだけでなく、精神的な充実度も考慮して、対応策を練らなくてはならない。
貯金をしていくだけじゃなく、自分自身の「生きがい」を見いだし、会話を愉しめる相手をもつ等して、老後の人生を愉しむ準備をしていくことが重要ではないでしょうか。
